資料から石油危機と産業転換を説明しよう

このレッスンの役割

このセクションの総合レッスンです。原油価格の上昇、高度成長の終了、省エネ、産業構造転換、貿易摩擦を一本の因果関係にまとめます。次のセクションでは、日本が国連加盟や国交正常化を通して国際社会へ復帰する過程を学びます。

「Aを背景にBが上昇し、日本ではCとDが起きた。企業と政府はEを進め、その結果Fが成長した一方、Gという課題も生まれた。」

例：「第四次中東戦争を背景に原油価格が上昇し、日本では物価上昇と景気停滞が起き、高度経済成長が終わった。企業は省エネと電子・機械産業への転換を進め、輸出競争力を高めた一方、貿易摩擦が生じた。」

1973年の石油危機と1979年の危機を一つにまとめたり、高度成長終了後は経済が縮小し続けたとしたりしないことです。原因・年・その後の対応を分けます。

確認1：1973年・1974年・1979年を対応させると？

1973年は第一次石油危機、1974年は戦後初のマイナス成長、1979年は第二次石油危機です。

確認2：短期的な影響と長期的な対応は？

短期は物価上昇と景気停滞、長期は省エネ、産業構造転換、エネルギー分散です。

確認3：産業転換が生んだ新しい国際問題は？

自動車・電機の輸出増加をめぐる貿易摩擦です。

世界の石油供給不安が日本の物価と生産を揺さぶり、高度成長を終わらせました。日本は省エネ、技術集約型産業、エネルギー分散で対応し、新たな輸出競争力を得ましたが、貿易摩擦などの課題も生みました。この全体を資料から説明できれば合格です。

クイズと理解チェックは、アプリで挑戦できます。